【2024年最新版】施工管理の年収ランキング
目次
建設現場において、工事の管理・監督を行うことを「施工管理」といいます。工事全体の進捗・品質・安全を管理しつつ、現場作業員の指揮をとることで、よりスムーズなスケジュールになるよう施工全体を管理するのが施工管理の役割です。
施工管理を主な役割として従事していきたいと考えるうえで重要な要素に、年収が挙げられるでしょう。今回は、施工管理の年収を、職種別にまとめています。また、施工管理の年収に関連する、以下の内容にも触れています。
- 施工管理と全産業の平均年収の比較
- 施工管理の年収が職種で異なる要因
- 施工管理の年収が高いとされる理由
- 施工管理の年収を上げる方法
施工管理を生業とするうえで、年収は非常に重要な視点です。本記事の内容を、施工管理の年収傾向を把握するための参考情報としてお役立てください。
【職種別】施工管理の年収ランキング
施工管理の年収をリアルタイムのデータから集計している「セコカンプラス＋」によると、施工管理の平均年収はおよそ624万円（2024年5月27日時点）でした。実際に施工管理担当として従事するうえでは、全体のデータに加えて職種ごとの平均年収も把握しておきたいでしょう。
ここでは、施工管理の平均年収ランキングを、職種別にまとめています。なお、ここでまとめている年収は、セコカンプラス＋のデータを参考にしています。
【1位】プラント施工管理：681万円
【2位】計装制御施工管理：648万円
【3位】電気通信施工管理：647万円
【4位】設備施工管理：633万円
【5位】電気工事施工管理：627万円
【6位】建築施工管理：622万円
【7位】土木施工管理：608万円
【8位】内装施工管理：589万円
【9位】造園施工管理：550万円
【10位】解体施工管理：515万円
情報引用：セコカンプラス＋
上記のデータを見る限り、同じ施工管理でも職種によって平均年収が異なることがわかります。年収を重視したうえで施工管理の役割を担いたい場合は、ここで挙げたデータを参考に自身が従事する職種を選定することも大切です。
施工管理の年収を全産業の平均年収と比較
施工管理の年収は、全産業の平均年収とどのように比較できるのでしょうか。
厚生労働省の「令和4年賃金構造基本統計調査の概況」によると、全産業の従業員の平均年収は約311万円となっています。一方、施工管理の平均年収は「【職種別】施工管理の年収ランキング」でも触れたとおり、平均624万円でした。
このデータからもわかるように、施工管理の年収は一般的に全産業平均を上回る水準にあります。
施工管理の年収が職種で異なる要因
冒頭でも触れたとおり、施工管理の年収は職種によって異なります。ここでは、施工管理の年収が職種で異なるとされる主な要因を4つ紹介します。
- 地域
- 会社規模
- 実務経験
- 資格
施工管理を担う役職に就こうと考えている場合は、ここで紹介する要因も踏まえて、どの職種に就くかを検討しましょう。
地域
施工管理の年収は、地域によって大きく異なります。都市部や首都圏では、高い生活費や需要の高さに応じて年収も高く設定されることが一般的です。例えば、東京や大阪などの大都市では、施工管理の年収が地方都市よりも高くなる傾向があります。
会社規模
勤務先の会社規模も年収に大きく影響します。大手ゼネコンやリーディングカンパニーの年収は、総じて高額です。一方、中小の施工管理会社では年収が抑えられがちです。財務体力の差が、年収格差につながっています。
実務経験
施工管理の実務経験年数も、年収に大きな影響を与える要因です。実務経験を重ね、豊富な知識と対応力を身に付けた施工管理者ほど、年収が高くなる傾向にあります。特に10年以上の経験者は、年収が飛躍的に高くなります。
資格
施工管理技士や建築士など、関連資格を保有しているかどうかも年収に影響します。公的資格保持者の年収は高く設定されがちで、無資格者よりも年収が高額になりやすいと考えられるでしょう。
資格は知識とスキルを証明するだけでなく、処遇改善の根拠にもなるためです。複数の資格を持っていれば、より高年収を望める可能性があります。
施工管理の年収は「高い」？その理由
ここまで紹介した内容から、施工管理は年収が高い仕事と考えられます。では、なぜ施工管理の年収が比較的高水準なのでしょうか。その主な理由は以下の4点です。
- 残業の多さ
- 休日出勤の多さ
- 充実した各種手当
- インセンティブ
ここでは、施工管理の年収が高いとされる理由について解説します。
残業の多さ
建設現場は朝早くから深夜まで稼働しているため、施工管理者の残業は避けられません。特に工期が迫ると、長時間労働が常態化しがちです。こうした過酷な労働環境が、年収の高さにつながっていると考えられます。
休日出勤の多さ
施工管理者は、工事の品質と安全性を最優先しなければなりません。そのため、休日でも現場巡視や作業員の監督が必要な場合が多々あります。法定休日出勤が当たり前の職種であり、その分年収が手厚くなっています。
充実した各種手当
基本給とは別に、施工管理者には各種手当が充実していることが多いのが施工管理という仕事の特徴です。現場手当、住宅手当、家族手当などはもちろん、危険手当や遠隔地手当といった特別手当も支給されるケースがあります。これらの手当が、施工管理の年収を押し上げる要因となっているのです。
インセンティブ
施工管理技士には、工期を早めたり、コストを削減したりすることでインセンティブ（歩合報酬）が支給される場合があります。計画よりも工期を早めてコストカットできた金額の一部が支給されることで、施工管理者の収入が増える可能性があるのです。
施工管理の年収を上げる方法
施工管理職として年収を上げるためには、以下の4つの取り組みが有効です。
- 実務経験を重ねる
- 関連資格を取得する
- 大手企業を目指す
- 交渉力を身に付ける
ここからは、施工管理士としての年収を上げる4つの方法について深掘りします。
実務経験を重ねる
施工管理の分野では経験が何よりも重視されます。豊富な知識とノウハウを蓄積すれば、高い処遇を得られる可能性が高まります。さまざまな案件に携わるなかで、幅広い実務経験を積むことが大切です。
関連資格を取得する
施工管理技士や建築士などの有資格者は、無資格者よりも年収が高く設定されるのが一般的です。関連する公的資格を取得することで、処遇改善を求めやすくなります。上位の資格を目指すことで、さらに年収アップを図れるでしょう。
大手企業を目指す
施工管理者にとって大手ゼネコンや優良な建設会社は、高年収を獲得するための有益な手段です。大規模プロジェクトに関わることで、高い実務経験を積めるだけでなく、手厚い報酬を期待できます。転職を検討し、大手企業への道を開くことも一つの選択肢です。
交渉力を身に付ける
年収アップには、会社側との熱心な交渉が欠かせません。自らの実績やスキル、資格などの付加価値をアピールし、渾身の交渉力を発揮することが重要です。交渉力があれば、高年収を勝ち取る可能性が一気に高まるはずです。
まとめ
施工管理の年収は、全産業平均を上回る水準にあり、高収入を得られる職種の一つと言えます。地域、会社規模、経験年数、資格取得状況などによって個人差は出てくるものの、総じて高年収が期待できる仕事です。
施工管理の年収が高くなる背景には、過酷な労働環境（長時間残業、休日出勤）や各種手当・インセンティブの充実があげられます。一方で、施工管理士として年収アップを実現するには、以下を実践することも不可欠です。
- 実務経験を重ね、高度な知識・スキルを身に付ける
- 施工管理技士や建築士など関連資格の取得を目指す
- 大手ゼネコンや優良建設会社への転職を視野に入れる
- 自らの付加価値を高め、会社側との年収交渉に打ち込む
施工管理は、建設業の最前線で活躍する重要な職種です。プロジェクトの成功に大きく貢献できる反面、高い責任と過酷な労働環境を強いられます。しかし、経験と実力に応じた高年収が得られる可能性は十分にあります。
将来的な年収アップを念頭に置き、日々の業務に全力を尽くすことはもちろん、上記の取り組みにも力を入れていきましょう。